【職業別】 「稼ぎはあるが時間がない」アナタにおすすめの資産運用

年収1,000万円を超える会社員や医師、士業の方々は、多忙な日々を送る中で資産運用に時間を割くのが難しいという共通の悩みを抱えています。しかし、たとえ高い収入を得ていたとしても、資産運用の仕組みを整えないまま預貯金として資金を寝かせてしまうと、インフレなどの影響により将来的な資産形成において思うような結果が得られない可能性がる点に注意しましょう。

高所得層の方々の資産運用で重要なポイントは、なるべく手間をかけずに運用を継続できる自動化の仕組みを取り入れること、職業ごとの収入構造や信用力、税制面の特徴などを活かした戦略を立てることです。本記事では、職業別に適した資産運用の考え方について解説しています。

サラリーマン編

毎月の給与収入が安定しているサラリーマンの方にとって、日々の相場を注視しながら短期的な売買を繰り返す手法は本業との両立が難しく、とても有効な資産運用法とは言えません。それよりも、新NISAやiDeCoを活用し、投資信託を自動で積み立てる仕組みを軸にするほうが、タイムパフォーマンスの観点からも現実的でしょう。一度設定さえ済ませてしまえば、給与天引きに近い感覚で積立を続けられるため、忙しい日々の中でも資産形成を自然と習慣化できます。

具体的には、新NISAで非課税枠を活かしながら長期的な運用を進めつつ、iDeCoで掛金の所得控除を受けて税制メリットを享受するという方法がおすすめ。もちろん、相場の変動によって元本割れが生じる可能性はありますが、毎月の安定した収入の一部を自動的に投資へ回す仕組みを構築しておけば、手間を抑えながら将来の資産形成に向けた環境が整います。

医師編

勤務医・開業医に関わらず、所得税率が高くなりやすい医師にとっては、まず節税を意識した運用設計が資産形成の基本です。利益が非課税となる新NISA、掛金が全額所得控除となるiDeCoを活用した長期・分散投資は、医師が節税を図るための出発点となるでしょう。

一方で注意したいのが、高年収の医師は悪質な投資勧誘のターゲットになりやすいという点です。相場より割高なワンルームマンション投資やリスクの高い私募ファンドなどへの勧誘は、今も昔も後を絶ちません。多忙な医師ほど「手っ取り早く任せたい」という心理につけ込まれやすいため、販売手数料で動く業者には要注意。利害関係のない中立なFPをパートナーに選ぶようおすすめします。

弁護士編

弁護士は法律事務所の形態によって収入に波が生じやすい一方、金融機関からの評価が高く、有利な条件で融資を受けやすいという強みがあります。この特性を活かし、頭金を抑えた低金利融資で「一棟アパート・マンション投資」を行い、かつ管理を委託会社に任せれば、本業を続けながら安定した家賃収入を得られる可能性があります。

また、個人事業主としての側面を持つ弁護士の場合は、iDeCoに加え小規模企業共済を活用することで、所得控除による節税と退職金準備を同時に進めることが可能です。

まとめ

同じ高所得層であっても職業ごとに活かせる強みは異なりますが、共通しているのは「自動化」「節税」「専門家との連携」という3つの軸。自分の職業特性や収入構造、資産状況などを整理し、まずは新NISAやiDeCoなど、非課税制度の活用から着手してみると良いでしょう。

往々にして高所得層は日々多忙です。本業で多忙な方ほど、早めに資産設計に詳しいFPへ相談し、本業に集中しながら資産運用できる仕組みを整えておくようおすすめします。